10年後医師の収入はどうなる?|AIや高齢化社会の影響は?

時間外労働が規制されない理由は?

10年後も医師は安定した収入を得られるのか、不安に感じる人は多いですよね。ネットサーフィンしていると、AIの発達や医師過剰により仕事が減るなど、ネガティブな話題が多いです。では、10年後、医師は安定した職業ではなくなるのでしょうか?

  • 「10年後も、医師は安定して収入を得られる職業なの…」
  • AIが発達したら、仕事や収入が減らないか心配…」
  • 医師の数が増えて余り始めたら、収入は減っていくの…」

10年後も医師の収入が激減することはありません。

なぜなら、医療業界では市場原理が働かず、医師の数や年収は厚生労働省によって管理されているからです。実際、今も医師の数が増え続けて、高齢化社会に突入していますが、ここ数年の平均年収はむしろ増えています。

仮に、医師過剰になったとしても、国公立の病院医勤める医師の収入は変わりません。

しかし10年後に、医師の働き方や医療ニーズが変わる可能性はあります。増加する高齢者に対応する、総合診療や予防医療の知識を身につけて損はないですね。また、医療の高度化によって、専門医の需要が増えますね。

10年後も収入を安定させたいなら、今のうちに対策しておく必要があります。

ここでは、10年後の医療の変化が、医師にどのような影響を及ぼすのか説明します。また、10年後も安定した収入を得る方法を紹介します。

10年後の状況が気になる医師向け
  1. 仕事や収入が減らないか不安に思う、医師の声は?
  2. 10年後の日本医療はどうなる、医師への影響は?
  3. 10年後も安定した収入を得る、3つの方法は?

10年後、医師を取り巻く状況は悪くなるの…

Aさん)医師が増えて、収入が減らないか不安…

最近、医師は余っている、これからはもっと増えるというご意見を見かけますが、これから医学部を受験して、8年後、10年後に医師になる世代は、労働条件はよくなっても、経済的に、今より過酷になるということでしょうか?

参考:Yahoo知恵袋

医師の求人倍率は1.16倍と、徐々に医師過剰の方向に進んでいます。

しかし、仮に医師が余るようになっても、経済的に過酷になることはありません。なぜなら、医師の年収は厚生労働省によってコントロールされているからです。実際、毎年医師の数は増えていますが、ここ数年の平均年収も同様に増加しています。

Bさん)AIの発達で、医師の仕事はなくなるの…

2浪して私立医学部に受かった者です。

最近医療AIの進歩が凄まじく、画像診断の分野ではもう医師は勝てないということや、10年後には汎用AI?が生まれて人間がやる仕事はなくなる、20年後には人間の定義が問われるほどの大変革が起こると聞いて戦慄してます。

6年間で学費は3000万ほどかかります。

私は奨学金、親は教育ローンを借ります。裕福ではない両親が2浪、私立医大に入学させてくれたのに、10年後には稼げなくなる予測に絶望しかありません。

医師免許さえ取れば一生食っていけると思っていました。
これから何をモチベーションにして6年間、人生を過ごせば良いのでしょうか?

参考:Yahoo知恵袋

AIが発達しても、医師という職業はなくなりません。

なぜなら、AIが介入できる業務には限りがあるからです。確かに、画像診断や投薬の制度はAIの方が上です。しかし、読解力やコミュニケーションは苦手としているため、AIが発達しても患者さんと対応するのは医師ですね。

また、手術をできるロボットが開発されていますが、手術の責任をAIが負うことはできません。

AIが発達してもすべての医師の仕事が奪われるわけではありません。むしろ、仕事の負担が解消されるなど、良い影響の方が多いですね。

Cさん)10年後、医師の年収は減っていくの…

10年後以降の日本の医師の年収はどうなるのでしょうか?

医師の数を増やす方向に現在なっているようですが、数が増えるに伴い、年収が下がる傾向にあると思います。(cf,弁護士 会計士 歯科医師)

医師を目指した理由は年収ではありませんが、将来の安定性=失業の可能性の低さと年収を加味したのも事実です。

(医療職、医療の中核である+将来の安定性=失業の可能性の低さと年収)と選びました。

幼少期から周囲より勉強をし、両親も子である私に投資をしてくれました。
そのような努力の対価を多少なり受けたいと思ってしまうのですが、医師の将来はどのようになっていますか?

先に述べましたように、定員を増やした専門職(弁護士、会計士 歯科医師)はワーキングプアが増えたり所属できる事務所、監査法人がなかったりと散々のようですが、医師もそのような未来になるのでしょうか?

今年度の医師の平均年収は1,144万円ですが、弁護士、会計士同様、600万円~700万円台まで落ちると思いますか?

責任の高さの対価としてやや高い年収が頂けるのだと思っていましたので若干ショックを受けています。

参考:Yahoo知恵袋

弁護士や会計士、歯科医師のように年収が激減することはありません。

なぜなら、医師の年収は市場原理が働かず、厚生労働省が決めているからです。よって、医師の数が増えたからといって、年収が変化することはありません。一方、弁護士や会計士では市場原理が働くので、数が増えれば需給の関係で年収は下がります。

歯科医師の年収が下がったのは、診療所が乱立したからですね。実際、国立病院に勤める歯科医師の年収はほとんど変化していません。

10年後も、医師は安定して稼げる職業です。しかし、高齢者の増加やAIの発達による変化は起きると考えられます。では10年後、日本の医療はどのように変化するのでしょうか?

10年後の日本医療はどうなる、医師への影響は?

その1:「医師過剰」に陥って年収が激減する?

医師の年間給与(決まって支給する給与×12カ月に賞与を加えて算出)は年によって大きく増減しており、ここ数年はどちらかというと回復基調にある。

参考:厚生労働省「賃金構造基本統計調査」を元に東洋経済が作成

医師の年収が激減することはない?
  1. 医師の年収は、多少の増減があるが基本横ばい
  2. 「医師数」は毎年増えているが、年収も増えている
  3. ここ数年はむしろ増加し、1200万円代に戻っている
  4. 「超高齢化社会」は2007年から、収入と関係はない
  5. 医師の数はまだ不足、「求人倍率」は1.16倍
  6. 医師が余っても、「年収が下がる」のは開業医や民間だけ

10年後も、医師の年収が激減することはないですね。

なぜなら、医療業界では市場原理が働かず、医師の数や年収は厚生労働省によって管理されているからです。実際、年収推移をみると、年収は基本横ばいですよね。むしろ、ここ数年は年収は増えています。

超高齢化社会や医師数の増加は、今に始まったことではないですよね。データを見る限り、高齢化や医師数の増加は、医師の収入に全く関係ありません

また、10年以内に医師の数が余り始めても、市場原理が働かない国公立病院の医師の収入は変化しません。ただ、民間病院で働く医師や開業医は、運営を患者からの収益に頼っているので、年収が下がる可能性はありますね。

その2:「AIの進化」によって医師が失業する?

参考:OGメディック(1次データは野村総合研究所)

AIが普及すると…
  1. 画像診断投薬といった業務が機械に置き換わる
  2. AIは「責任を負えない」ので、医師はいなくならない
  3. 医療が効率化し、医師の負担が軽減される
  4. 医療が高度化し、専門医の需要が高まる

AIが発達しても、医師の仕事はなくなりません。

野村総合研究所のデータを見ても、医師の仕事がAIやロボットに置き換わる確率は低いことがわかりますねなぜなら、AIは診療ができないからです。AIは触診をしたり、患者さんと話をして病状を理解することを苦手としています。

ただし、医師の働き方は大きく変わる可能性があります。

医師がする仕事は対人関係がメインになりますね。よって、医療の知識よりは患者さんとのコミュニケーション能力が求められます。また、医療の水準が上がるため、専門知識も求められますね。

その3:「超高齢化社会」で医療ニーズが変化する?

参考:都道府県別人口比率(2010-2025年)

超高齢化社会によって…
  1. 東京や神奈川といった「都市部」に、高齢者が集中
  2. 地方より都市部で医師の需要が高まる
  3. 複数疾病に対応できる、総合診療のニーズが高まる
  4. 遠方にいる高齢者に向けた、遠隔診療が増加
  5. 専門医による遠隔診療の需要が増える

10年後も高齢者は増え続け、途中2025年には団塊世代が後期高齢者になります。

高齢者の数が増加する都市部では、医師の需要が高まります。後期高齢者は生活習慣病に疾病する人が多いので、手術といったスキルよりは、患者に寄り添うヒューマンスキルが求められますね。

また、移動が困難な地方の高齢者に対して、遠隔診療やオンライン診療をする事例が増えています。

遠隔診療によって、都市部の大学病院に行けなかった患者さんでも質の高い医療が受けられるようになります。よって、専門医の需要が増加し、診療所の医師は診療科をまたがって知識をつける必要はなくなりますね。

10年後も「安定した収入」を得るには?

方法1:将来のニーズに合わせた専門知識を身につける

将来ニーズが増える専門知識は…
  1. 疾病構造の変化に対応できる、総合診療の知識
  2. 高齢者の生活習慣病に対応できる、予防医学の知識
  3. AIの台頭や遠隔診療の需要に合わせて、専門医を取得

10年後の医療ニーズに合わせて知識を身につけておけば、収入が減る不安もなくなりますよね。

今いる診療科の需要が、10年後もそのまま同じかは想像できません。私たち医師にできるのは、高齢者の増加やAIの発達といった、確実に起こる未来の医療需要を読み取ることです。

高齢者が増加すれば、急性期の治療より、総合診療や予防医学の知識が求められますよね。

さらに、遠隔診療やAIの台頭により、専門医の需要も高まります。いずれにしろ、将来を見越した知識や資格を取得しておく必要がありますね。

方法2:「美容外科・美容皮膚科」がある病院に行く

美容外科、美容皮膚科は…
  1. 診療科の中で最も年収が高く、「4人に1人」は年収2000万円
  2. 「1年目」でも年収が高い、研修時点で年収1200万円もらえる病院も
  3. 外科の経験があれば優遇されるが、「未経験」でも転科可能
  4. 「当直なし・定時退社」が多く、時間にゆとりをもって働ける

美容外科、美容皮膚科に転科すれば、20代でも年収1000万円以上貰うことができます。

外科の経験があれば年収が優遇されます。しかし、外科未経験でも、1年目の研修でスキルアップできれば、2年目で年収2000万円を貰えているケースもあります。

診療科を選ばず、20代で年収を飛躍的に上げるなら、美容外科や美容皮膚科に転科した方がいいですね。

方法3:「医師不足の地域」で地域医療に携わる

医師不足の地方都市とは…
  1. 「人口当たりの医師数」が少ない地域は、給料が高い
  2. 10年後も、地域による医師の偏在は解消されない
  3. 「岩手県」の平均年収は、全国トップで2446.3万円
  4. 医師数が多い「東京都」の年収は、1176.3万円で普通
  5. 「鹿児島県」や「北海道」の平均年収は、約1700万円

医師不足の地域の病院を選ぶことで、さらに年収を増やせます。

なぜなら、医師が不足している地域は医師が中々見つからないため、労働条件を高くしているからです。逆に、医師が多い地域では、代わりの医師が簡単に見つかります。よって、医師が多い大都市では、給料の低い求人が多いですね。

働く地域を変えるだけで年収が増えるのは、医師の特権ですね。

例えば、働く場所を東京から岩手県に変えれば、年間で1270万円も収入が増えますね。鹿児島県や北海道に行っても、約500万円も年収が増えます。

 

まとめ:医師を取り巻く状況は、10年後変わる?

10年後の状況は?
  1. 10年後も医師の年収は激減せず安定した職業のまま
  2. 画像診断や投薬をAIに任せて、仕事は対人関係がメイン
  3. 高齢者の増加により、総合診療遠隔診療のニーズが増加

10年後も医師の収入が激減することはありません。

なぜなら、医療業界では市場原理が働かず、医師の数や年収は厚生労働省によって管理されているからです。実際、今も医師の数が増え続けて、高齢化社会に突入していますが、ここ数年の平均年収はむしろ増えています。

仮に、医師過剰になったとしても、国公立の病院医勤める医師の収入は変わりません。

しかし10年後に、医師の働き方や医療ニーズが変わる可能性はあります。増加する高齢者に対応する、総合診療や予防医療の知識を身につけて損はないですね。また、医療の高度化によって、専門医の需要が増えますね。

10年後も収入を安定させたいなら、今のうちに対策しておく必要があります。

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